稼げる資格9選！高収入な仕事の平均年収と取得に必要な勉強時間のまとめ！

「稼げる資格を取得して、年収を一気に増やしたい」と思う人は多いでしょう。

そう考えたとき気になるのは、実際に自分が受かることができるのかという点かと思います。

この疑問に答えるため、当記事では特別頭が良くない人でも弁護士などの超難関資格を取りやすい道筋などを考察しています。

「誰でもできる」とまでは言いませんが、読んでいただくと「意外と弁護士のような最上級の資格でも取得できるのだな」と感じていただけるでしょう。

「実際に弁護士や税理士の資格を取ることを、リアルに考えている」という方にも、もっと気軽に考えている方にも、ぜひ参考にしていただけたらと思います。

始めに書いておくと「できるだけ受かりやすい方法」は考察しているものの、やはり稼げる資格を取得するのはそう簡単ではありません。

大成功した経営者が意外に低学歴だったり、資格を持っていないということを考えると、稼ぐのに資格は関係ないともいえるでしょう。

そのため、稼ぐことが目的であれば「誰でも資格なしですぐに稼げる」というバブルなビジネスに取り組むこともおすすめします。

そのように稼ぎやすいビジネスは下のサイトで紹介しているので、こちらをぜひ参考にしてみてください。

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稼げる資格の選び方

まず知っておくべきことは、稼げる資格を選ぶ基準です。

ここでは、その基準・選び方を2つ解説します。

金融・経営・法律・不動産系の資格を選ぶ

基本的に稼げる資格は下の4ジャンルになります。

たとえば、この記事で紹介する資格だと、ファイナンシャルプランナーは金融系です。

そして、中小企業診断士・税理士・公認会計士などは経営系です（一部金融や法律も入ります）。

さらに弁護士は法律系、宅地建物取引士や1級建築士は不動産系となります。

その他「会計」という括りを作るかどうかなど、分類は人によって異なります。

何にしても、こういうお金が動くジャンルの資格が、そのまま稼げる資格となります。

（人によってはTOEICや英検など、語学系も稼げる資格です）

国家資格か、認知度が高い公的・民間資格である

資格は大別して下の3種類に分かれます。

このうち、稼げる資格の大部分は国家資格に集中しています。

理由は「それだけ需要があるから、早期に国が認知して制度を整えた」ためです。

具体的には、下のような資格が稼げる国家資格です。

まだまだありますが、これらが稼げるというのは、誰でもイメージしやすいでしょう。

国家資格は団体が消滅して資格が消えるということがないという点でも安心できます。

そのため、基本的には国家資格を中心に取得していくのがいいでしょう。

ただし、TOEICや日商簿記のように、民間資格や公的資格でも信頼性の高いものは多いので、このようなものなら推奨できます。

上記が稼げる資格の条件ですが、やはり資格を取得刷ること自体が大変です。

また、最近は「弁護士でも食っていけない」と言われるように、資格は「取得してもあまり稼げない」ということが多いのです。

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おすすめの稼げる資格3選

稼げる資格は多くありますが、その中でもトップ3というべきものがあります。

この段落では特に稼げる3つの資格を紹介します。

弁護士

弁護士は平均年収が1026万円です。

言わずと知れた最難関の資格で、取得しているだけでも一目置かれます。

必要とされる勉強時間の目安は、予備試験で6,000時間とされます。

つまり、1日3時間勉強して6年かかるということです。

予備試験とは、正確には司法試験予備試験といいます。

予備試験をクリアした後本試験がありますが、予備試験の段階で合格率が4％程度です。

そして、本試験（司法試験）は、合格率がおおよそ35％です（2019年で34％）。

大体3人に1人が受かるとして、4％の後、さらに3分の1まで絞り込まれるわけです。

つまり、司法試験の合格率は約1.3％となります。

90人に1人程度が受かるということですね。

こう書くとかなり難しいようですが、実は別のルートもあります。

出典：https://lawschool.law.kyoto-u.ac.jp/

このルートは、たとえば「京都大学法科大学院」に入る場合、最初の合格率は28.2％です（2019年のデータ）。

【参考】https://lawschool.law.kyoto-u.ac.jp/nyushi/kekka/

（京大の本試験合格率が一番高いのと、各段階の数字がもっとも明確に記されているため、京大を例にとっています）

宅地建物取引士の合格率が17％程度であるため、それよりは「だいぶ高い」ということです。

実際には「かなりモチベーションの高い人だけが法科大学院を受けにくる」ので、宅地建物取引士の17％と、京大法科大学院の28％は同程度の難易度でしょう。

逆にいえば宅地建物取引士レベルの難易度で、法科大学院には入れるということです。

次に入学した後、どのくらいの確率で卒業できるかですが「約3分の1」となります。

平成27年度のデータで、32名入学し、ストレートで卒業できたのは13名となっています。

【参考】https://lawschool.law.kyoto-u.ac.jp/shinro/shuryo/

つまり、ここでもまた3分の1に絞られます。

最後の司法試験合格率は、2019年のデータで62.7％です。

【参考】https://news.livedoor.com/article/detail/17060828/

まとめると、下のようにステップを超えていくことになります。

こうして見ると、最終的には狭き門ですが、1つ1つの確率を見るとそれなりに高いということがわかります。

1つの段階をクリアした以上、次の段階でたとえば合格率33％になっても、それほど難しくはないでしょう。

3年という時間と、学費のみでおおよそ300万円が必要になりますが、このルートなら比較的多くの人が弁護士を目指せるはずです。

なお、弁護士の資格をとると、以下の資格もすべて登録料を払うだけで取得できます。

【参考】https://studying.jp/shihou/about-more/other-capacity.html

公認会計士・司法書士・中小企業診断士以外の主だった難関資格は全部取れてしまうということですね。

出典：https://www.tokyo-gyosei.or.jp/

登録料はそれぞれ30万円程度かかるため、弁護士も含めて6つ登録すると、それだけで180万円です。

しかし、上記のすべての資格を名乗れる（弁理士事務所・特許事務所などの名前をつけていい）と考えると、やり方次第では「余裕でもとを取れる」でしょう。

１級建築士

1級建築士はあらゆる大型の建築物の設計にも対応できます。

受験資格は2級建築士を取得してから4年以上の実務経験というもので、受験資格を得るだけでもそれなりにハードルが高くなっています。

合格率は8％～12％程度で、かなりの難関資格です。

しかし、3％程度の司法書士などと比べれば、だいぶ受かりやすいといえます。

公認会計士

公認会計士の試験は、短答と論文の2段階に分かれています。

というのが、一般的に言われている合格率です。

つまり、10人に1人がさらに3分の1になるので、合格率は3％程度ということです。

しかし、実際に合格した公認会計士の方によれば「勉強せずに受験する人」などがいるため、本当の合格率は下のようになるそうです。

これが仮に正しいとすると、15％の半分よりやや下ということで、6％程度の合格率になります。

こう考えると、公認会計士も「不可能ではない」と感じるかもしれません。

難易度は高いが確実に稼げる資格3選

合格の難易度は高いものの、確実に稼ぎやすい資格というものもあります。

ここでは、そうした資格の代表を3つ紹介します。

税理士

税理士になるには、下の3つのルートがあります。

当然ながら、ほとんどの人が選ぶのは1つ目のルートです。

税理士試験は、まず受験資格を得る必要があります。

他にも様々なパターンがありますが、主なものは上記の4つです。

ここで多くの人が気になるのは「法人・個人の会計事務」でしょう。

これは、自分で会社を立ち上げたり、個人事業を営んでいた場合はカウントされるのかということです。

結論を書くと、これはカウントされます。

2つ目の条件が少々難しいでしょう。

これは、1人で全部の事業をしていた場合、会計に使っている時間は「5分の1など」とカウントされるということです。

つまり、1人の事業や会社で2年の経理経験があると判断されるのは、単純にいうと「10年程度事業を継続してから」となります。

10年というのはあくまで目安で、要は「作業内容の何分の一が経理だったか」です。

仮に5分の1だったら10年の経験が必要ということです。

10年自分の会社や個人事業の経営をしていたら、一般的な感覚でも「税理士の受験資格くらいは十分」といえるでしょう。

出典：https://www.tokaizei.or.jp/

税理士試験では、5科目に合格する必要があります。

科目選択の要点をまとめると、下のとおりです。

つまり、3科目のパターンは下の2通りになります。

そして、あと2科目を自由に選ぶということです。

2科目は下のような税法科目から選びます。

それぞれ合格率や必要な勉強時間が違うため「出来るだけ簡単に思えるものを選ぶ」という手もあります。

なお、税理士になるのに必要な勉強時間は、一般的に500時間～600時間とされます。

1日1時間勉強して1年半～2年なので「意外と簡単」と思う人も多いのではないでしょうか。

日商簿記検定

いわゆる「簿記」で、特に経理や会計関連の仕事で有利になります。

日商簿記検定の級ごとの必要学習時間（目安）は、下のとおりです。

極端な話3級なら1日1時間の勉強で1カ月で受かるということです。

あくまで目安ではありますが「意外と簡単」というのを実感するでしょう。

そして、2級はそこから100時間なので、やはり1日1時間でも3ヶ月ちょっとで受かるということになります。

そこから1級の勉強も、やはり1日1時間で1年半程度で受かります。

1日2時間勉強したとしたら、8カ月ほどで受かるということです。

このデータを見て「簿記は意外と簡単なんだな」と感じる人も多いでしょう。

ちなみに、日商簿記の初級はネットで受験できます。

まずは初級を簡単に取得し、3級・2級とレベルを上げていくのがいいでしょう。

中小企業診断士

出典：https://www.j-smeca.jp/

中小企業診断士は、経営コンサルタントの国家資格です。

経営コンサルティングの仕事をしたいのであれば、ぜひ取得したい資格といえます。

合格率は、一次試験で15～25％で、おおよそ5人に1人が合格します。

ここから二次試験があり、こちらの合格率は20％前後です。

つまり、両方掛けると約4％、25人に1人の合格率ということです。

必要とされる目安の勉強時間は1000時間程度とされます。

ということです。

「1時間で3年」だったら、意外にかんたんと思う人もいるかもしれません。

受験資格はないので、上記の時間勉強するだけで受かります（平均的にいえば）。

なお、中小企業診断士の平均年収は700万円～800万円程度とされます。

コスパのいい稼げる資格3選

ここまで紹介してきた資格は、取得や学習に費用がかかるものが大部分です。

ここでは、その逆にほとんど費用を書けずに取得できるコスパのいい資格を3つ紹介します。

TOEIC

TOEICはスコア式の英語の検定です。

上記のような目安となっています。

受験料はおおむね6500円で、コスパはかなりいい資格といえます。

受験できる回数は、おおよそ年10回です。

英検よりもチャンスが多いという点で、1年に集中的に学習する人にとっては、特に成果を実感しやすいでしょう。

宅地建物取引士

昔は「宅建主任」と呼ばれていた資格です。

不動産の賃貸契約などの締結をするときは、宅地建物取引士が必要です。

そのため、不動産業界で常に一定の需要があります。

宅地建物取引士の合格率は15～17％です。

年に行われる回数は1回だけで、毎年10月です。

目安勉強時間は300時間で、1日1時間勉強していれば、10カ月ほどで受かるという計算です。

ファイナンシャルプランナー

ファイナンシャルプランナーは、相談者の資産運用に関するアドバイスを行う仕事です。

国家資格で1～3級のFP技能士の資格があります。

民間資格では、CFP認定者・AFP認定者があります。

最強なのは、1級FPとCFP・AFPをすべて取ることです。

FP1級の学科の合格率は12％程度で、実技は90％程度受かります。

つまり、総合の合格率は10％程度です。

【参考】https://studying.jp/fp/about-more/more-difficulty.html

FP1級の合格に必要な勉強時間は、2級に合格してから600時間程度とされます。

そして、2級合格に300時間程度必要、3級合格に100時間ほど必要というのが一般的です。

つまり、合計すると1000時間です。

1日3時間勉強して3年経つと、ゼロから1級合格まで行くというイメージになります。

資格がなくても稼ぐ方法

資格がなくても稼げるのは、ここ数年ではスマホビジネスです。

スマホビジネスとは、スマホ1台でできる簡単な作業の仕事です。

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まとめ：稼げる資格9選

まとめると、稼げる資格はあるものの、取得はそれぞれ非常に難しいといえます。

また、そもそも取得した後、それだけで高収入が約束されているわけではありません。

そのように不確かな資格に挑むよりも、今すぐ簡単に稼げるバブルなビジネスに取り組む方がいいでしょう。

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